火災
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| 阪神・淡路大震災の火災→焼け止まりの要因 | |
| 地震に伴い発生した火災により、木造老朽密集市街地を中心に約66haを焼失した。 幸いにして、地震が発生したのが早朝で火気を多く使用する時間帯ではなかったことに加えて、風速も秒速２ｍと通常の半分程度であったため、火災による被害は、想定されるものとしては最小であったと考えられる。 大規模火災の焼け止まり要因を整理したのが上記のグラフである。 道路・鉄道等で焼け止まったのが４割、耐火建築物によるものが３割、空地等が２割であり、消防活動による延焼遮断は約１割であった。 このことより、広幅員道路、鉄道線路、公園等の大規模空地や学校・マンション、列状の耐火建築物群等の形状や配置、すなわち都市の構造携帯が市街地大火の焼け止まりに大きく影響することが明らかになった。 |
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| 上記グラフで解らないのは、耐火建築物からの出火件数が多いことであり、この原因は下記グラフの出火原因によるのではないかと推評されるが、当該事項についての防災関連白書は詳細な分析に及んでいない。 | |
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| 上記グラフは、大正時代は薬品・かまどからの出火が多く、昭和の経済高度成長期は石油機器からの出火が多く、近年では電気系の火災が急激に増えていることを示す。 注意すべきは、全体の火災総数の内、出火原因が不明とされる件数が４割以上あることで、原因判明した率を不明件数に割り当てると電気火災件数は極端に他の火災原因を引き離す訳であり、「地震が来たら、先ず電源を切る」との新標語が出来そうである。 加えて、憂慮されるのは屋内の配線系の出火も約２割以上確認され、新しい建物内の 複雑に増加する電気配線による危険性に着目して行かねばならないと思われる。 |
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| 上記グラフから感じられるのは、大地震の際の停電は大きな不便を強いられるが、むしろ火災防止のためには好ましいとも考えられる。電気による自動制御化が進む現代では停電による二次〜三次被害発生も多発すると予想されるが、それら被害発生を予測解析し予備電源(多系統化)を備えるなど解決すべきである。 尚、半壊家屋や屋内配線がショートしていると思われる地域での不用意な通電再開は禁物とされ、安全確認作業の利便性に寄与する検査ツールの出現が期待される。 |
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